| IBM Rational Change 5.2 readme |
IBM Corporation 2009 年 6 月 2 日 |
© Copyright IBM Corporation 2000, 2009
このファイルには IBM® Rational® Change 5.2 に関する最新の製品情報があります。
以下の各セクションをご覧ください。
Rational Change に関する最新情報については、http://www.ibm.com/software/rational/support/ も参照してください。
| オペレーティング システム | ブラウザ |
|---|---|
|
Windows Server 2003 R2 Standard または Enterprise Edition（32-bit または 64-bit ）
Windows XP Professional SP3 Windows Server 2003 R2 Standard または Enterprise Edition（32-bit または 64-bit ）上の Citrix® Xenapp 5.0 Windows Server 2003 R2 Standard または Enterprise Edition（32-bit または 64-bit ）を実行する VMware ESX Server 3.5 |
Internet Explorer® 6 SP2 または 7.0 |
| Windows Vista Enterprise Edition SP1 | Internet Explorer 7.0 |
| IBM AIX 6.1 | Firefox® 2.0 |
|
Red Hat Enterprise Linux 5（32-bit または 64-bit ） Solaris 10 SUSE Linux 10 SP2（32-bit または 64-bit ） Windows Vista Enterprise SP1 Windows XP Professional SP3 |
Firefox 3.0 |
注意：Rational Change は Rational Synergy とのインテグレーションの一部（表示フォームやレポートからの履歴や比較などの Rational Synergy ダイアログの起動）として Java アプレットを使用します。 この機能を使用するには、クライアント マシンに Java 6 またはそれ以上が必要です。
推奨構成など、システム要件についての追加情報に関しては、Rational サポート Web サイト http://www.ibm.com/software/awdtools/change/sysreqs を参照してください。
ロケールに関する以下の情報は、Rational Synergy 7.1 を使用する場合にのみ、あてはまります。 Rational Synergy 6.6a を使用する場合は、あてはまりません。
Rational Change は C ロケールのみで動作保証されています。 IBM は Latin-1 文字セットまたは Windows 拡張 Latin-1 セット (CP 1252) を使用した任意のロケールでの使用をサポートしますが、テストは行われていません。 Latin-1 文字セットを使用しないロケールでの使用はサポートされません。 Rational Change は、ロケールに依存しない、設定可能な日付フォーマットを提供します。また、メッセージ、数値フォーマット、ソート順などをロケールに適合させることは行いません。
was_home/java/jre）を使用する WebSphere Application Server 7（オプション）
ccm_home/jre) を使用する WebSphere Application Server Community Edition 2.1.1.1（オプション）
IBM Passport Advantage にログインして、プラットフォーム固有の Rational Change のインストール イメージをダウンロードするか、メディア キットを要求します。
インストール イメージが .tar 形式の場合は、以下の手順で解凍します。
$CCM_HOME/bin/util/bsdtar xf archive-filenameRational Change のインストール手順の詳細については、『IBM Rational Change インストール ガイド』を参照してください。
Rational Change 5.2 を実行するには新しいライセンスが必要です。 ただし、スタンドアロン サーバー用の Change 5.1 ライセンス、および、リモート サーバーのないセントラル サーバー用 Change 5.1 ライセンスは、Rational Change 5.2 ライセンスと互換です。
Rational Change 5.2a は、Rational License Server TL を使用します。 Rational License Server TL は、Rational 製品のライセンスを管理する FLEXlm ベースのライセンス サーバーです。 Rational Change 5.2 を実行するには、Rational License Server TL 2.0 のインストールまたはアップグレードが必要です。 詳細に関しては、『Rational Lifecycle Solutions Licensing』を参照してください。
サポートされる Web サーバーが追加されました。
新しい 変更依頼プロセス—Enterprise Change Process (ECP)—が追加されました。
ECP はスケーラビリティが要求される大規模組織向けに設計されています。 ECP のライフサイクルは、開発チームが複数のプロジェクトをシンプルなプロセスで遂行でき、変更管理者と担当者が、親子関係を作成してプロセスの3 大主要段階である、分析、解決、評価の作業を行えるような拡張性を提供します。
「今日のメッセージ」機能に GUI と管理機能が追加されました。
ベース テンプレート選択がシンプルになり、行ごとの属性の定義が行えるようになりました。
サイズの大きい表示/提出ダイアログのロードのパフォーマンスが向上しました。
"CM ビルド クエリ" 機能がセントラル サーバーでサポートされるようになりました。
以下の新しいコントロールが追加されました。
CMMI マトリクス レポートが追加されました。
フォルダ セキュリティを実現するために、レポートとクエリのフォルダがアクセス コントロール リスト（ACL）をサポートするようになりました。
ブラウズ可能クエリが、選択したクエリ項目をビジュアルに表示するようになりました。
CR 提出後に実行したい操作（提出済み CR の表示、または新規提出フォームのロード）を選択できるようになりました。
更新された既知の問題の一覧は、IBM サポート サイトから入手してください。
Rational Change 5.2 で解決された問題の一覧は、IBM サポート サイトから入手してください。
Telelogic サポートの概要については、以下のサイトを参照してください。
http://www.ibm.com/software/rational/support/telelogic/
各地域でのサポート連絡先については、このサイトで提供しているガイドを参照してください。
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本プログラムのライセンス保持者で、 (i) 独自に作成したプログラムと その他のプログラム (本プログラムを含む) との間での情報交換、および (ii) 交換された情報の相互利用を可能にすることを目的として、本プログラムに関する情報を必要とする方は、製造元に連絡してください。
Intellectual Property Dept. for Rational Software
IBM Corporation
1 Rogers Street
Cambridge, Massachusetts 02142
U.S.A.
本プログラムに関する上記の情報は、適切な使用条件の下で使用することができますが、有償の場合もあります。
本書で説明されているライセンス・プログラムまたはその他のライセンス資料は、IBM 所定のプログラム契約の契約条項、IBM プログラムのご使用条件、またはそれと同等の条項に基づいて、IBM より提供されます。
この文書に含まれるいかなるパフォーマンス・データも、管理環境下で決定されたものです。 そのため、他の操作環境で得られた結果は、異なる可能性があります。 一部の測定が、開発レベルのシステムで行われた可能性がありますが、 その測定値が、一般に利用可能なシステムのものと同じである保証はありません。 さらに、一部の測定値が、推定値である可能性があります。 実際の結果は、異なる可能性があります。 お客様は、お客様の特定の環境に適したデータを確かめる必要があります。
IBM 以外の製品に関する情報は、その製品の供給者、出版物、 もしくはその他の公に利用可能なソースから入手したものです。 IBM は、それらの製品のテストは行っておりません。したがって、 他社製品に関する実行性、互換性、またはその他の要求については確証できません。 IBM 以外の製品の性能に関する質問は、それらの製品の供給者にお願いします。
本書には、日常の業務処理で用いられるデータや報告書の例が含まれています。 より具体性を与えるために、それらの例には、個人、企業、ブランド、 あるいは製品などの名前が含まれている場合があります。 これらの名称はすべて架空のものであり、名称や住所が類似する企業が実在しているとしても、それは偶然にすぎません。
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